賃貸物件で光回線を利用するにあたっては、回線工事が必要な場合があります。オーナーや管理会社の許可を得ずに導入を進めようとすると、思わぬトラブルに巻き込まれかねません。
一方、すでに光回線の設備が整っている賃貸であれば、許可が不要な場合もあります。よって、これから住む予定のある賃貸の設備の状況に合わせた柔軟な対応が必要です。
この記事では、賃貸で光回線を導入する際の基本知識や、オーナーから工事の許可を得るためのコツまで解説しています。スムーズに光回線を利用したネット環境を整えるために、ぜひ参考にしてみてください。
光回線には工事を伴うためオーナーや管理会社の許可が必要
原則として、賃貸物件で光回線を利用するには、オーナーや管理会社の許可を得る必要があります。導入の際に壁に穴を開けたり、ビスで配線を固定したりといった工事が伴うため、勝手に進めるとトラブルの原因になりかねません。
実のところ配線を通す穴は小さく、見た目に大きな影響がないこともありますが、わずかな外観の変化を嫌うオーナーもいるため、やはり事前に同意を得る必要があります。
また回線事業者に対して「許可を取った」と偽って工事を進めるような行為は、後々、大きなトラブルにつながる恐れがあります。スムーズに光回線を導入するためにも、許可を得てから工事を依頼することが何より重要です。
集合住宅の光回線の設備の状況は大きく分けて3通り
集合住宅では、電柱から引き込んだ光ケーブルを共用スペースに導入し、そこから各部屋へ配線する形で光回線を利用します。
契約を検討する際は、物件の回線設備の状況をあらかじめ確認しておくことが大切です。状況によっては、工事を行わずにそのまま光回線によるインターネットを利用できる場合もあります。設備の状況は3つのパターンに分かれます。
- 共用スペースまで導入済み
- 各部屋まで導入済み
- 光回線の設備が未導入
それぞれのケースについて、順に見ていきましょう。
1. 共用スペースまで導入済み
物件情報に「インターネット対応」と記載されている場合、共用スペースに光回線の分配器が導入されているケースが一般的です。
この場合、共用部に設置された分配器から各部屋へ配線を延ばす作業が中心となり、既存の光回線をそのまま利用することが想定されます。ただし既存の回線を利用する場合でも、物件によってはオーナーや管理会社の許可が必要とされることがあるため、事前に確認しておくのが安心です。
また別の回線を使いたい場合は、回線事業者に個別引き込みが可能かを確認します。たとえ引き込みが技術的に可能であっても、開通に伴う工事が必要になるため、オーナーや管理会社の許可を得ることが不可欠です。
光回線の導入においては、既存設備の有無や工事の有無にかかわらず、物件の管理者への確認が不可欠と考えておくのが賢明といえるでしょう。
2. 各部屋まで導入済み
物件情報に「インターネット完備」と記載されている場合、すでに回線契約が済んでおり、入居後すぐにインターネットを利用できる状態であることが一般的です。
とくに前の入居者が光回線を使用していて、光コンセント※1がそのまま残っている場合は、開通手続きだけでインターネットに接続できるケースがほとんどです。
このような場合、オーナーや管理会社への確認をせずに利用できることもあります。とはいえ本当に入居直後から利用可能かどうかは、契約前にはっきり確認しておくのがベストです。
※1光コンセント：光回線とONU（光回線終端装置）接続するための差込口。「光」と書かれているケースが多い。
3. 光回線の設備が未導入
光回線の設備がまったく導入されていない集合住宅も存在します。この場合は、電柱から建物に光ケーブルを引き込む大掛かりな工事が必要です。工事の実施には、オーナーや管理会社との事前協議と許可取得が欠かせません。
しかし、管理方針や建物の構造によっては工事自体が認められず、導入が難しいケースもあります。このような場合、光回線をあきらめてホームルーターやモバイルルーターなど、工事不要で利用できる通信手段を検討するのも一つの方法です。
【タイプ別】検討中の賃貸に光回線が導入されているかを確認する方法
賃貸物件の中には、すでに光回線の設備が導入されているケースもあります。この場合、オーナーや管理会社の許可が不要だったり、申し込みから開通までがスムーズだったりと、入居後の負担を軽減できます。
そのため、入居前に光回線の設備状況を確認しておくことが大切です。ここでは物件タイプ別に光回線設備の有無の確認方法を整理します。
1. 戸建て賃貸の場合
戸建て賃貸を借りる際には、光回線の設備が整っているかどうかを、仲介する不動産会社を通じてオーナーや管理会社に確認しておくのが確実です。設備がすでに整っている場合は、再契約を行うだけでインターネットを利用できる場合があります。
一方、引越し前に利用していた回線をそのまま使いたい場合、新居がその回線事業者に対応していないケースがあります。その場合は、新たな回線の引き込み工事が必要です。
物件によっては指定の回線事業者が決まっており、これを利用する分には許可が不要なこともありますが、別の回線を導入する場合は、オーナーや管理会社の許可を得る必要があると考えておきましょう。
2. 集合住宅（アパート・マンション）の場合
集合住宅についても、基本的には仲介する不動産会社を通じて、光回線の設備状況や対応している回線事業者を確認するのがおすすめです。
物件情報には、以下のような記載が見られることが多く、不動産会社に問い合わせる前から、ある程度の設備状況を把握する手がかりになります。
「インターネット対応」：共用部分まで回線が導入されている（個別契約が必要）
「インターネット完備」：契約・開通済みで、入居後すぐに利用可能
「光ファイバー対応」：光回線が導入可能な環境であることを示す
ただし、これらの表記はあくまで目安であり、同じ文言でも物件によって実際の設備状況が異なるケースもあるため、詳細は必ず不動産屋に確認しましょう。
また戸建てと同様に、物件側で対応する回線事業者が指定されていることが多く、別の回線を新たに引き込む場合には、オーナーや管理会社の許可が必要となります。
3.UR賃貸・市営住宅の場合
UR賃貸※2や市営住宅といった公的住宅では、民間の賃貸とは確認先が異なります。UR賃貸の場合はUR都市機構、市営住宅や公団住宅の場合は、市区町村の担当課が窓口です。
これらの住宅では、光回線の設備状況や対応可能な事業者が物件ごとに異なるため、所管団体に直接問い合わせて確認することが重要です。あらかじめ連絡先を把握し、設備の有無や利用できるサービス内容を確認しておくことで、契約後のトラブルを防げます。
※2 UR賃貸：UR都市機構（独立行政法人都市再生機構）が管理・提供する賃貸住宅
光回線の工事の許可をもらう際の注意点
賃貸物件に光回線を導入する際はいくつか注意すべきポイントがあります。トラブルを防ぎ、スムーズにインターネットを使い始めるため、この章の内容を事前に確認しておきましょう。
1.許可を得る際は丁寧かつ具体的な説明を心がける
光回線を工事して導入する際は、オーナーや管理会社の許可が必要になることがあります。その際は、工事内容について丁寧かつ配慮のある説明を行うことが大切です。
壁に穴を開けるような工事を想像されるオーナーもいるかもしれませんが、実際には、既存の電話線用の配管やエアコンダクトなどの開口部を利用し、穴を開けずに対応できるケースもあります。
仮に穴あけが必要な場合でも以下の点を伝えるとスムーズに話が運びやすくなります。
- 必要最小限の工事で済むこと
- 目立たない箇所を選ぶこと
- 退去時には原状回復を行う予定であること
これらを伝えることで、安心感を与えやすくなります。
そのため工事内容や範囲について、事前に回線業者に確認して、十分につかんでおくことが重要です。「どのような作業が必要か」「どの程度の施工が想定されるか」といった点を把握しておけば、オーナーや管理会社への説明がより的確かつ丁寧に行えます。
2.退去時の原状回復に備えておく
工事をして光回線を引き込む際には、退去時の原状回復に対して備えておきましょう。
賃貸物件では、退去時に原状回復を求められるのが一般的です。光回線を導入した場合も例外ではなく、開通工事で設置した設備の撤去が必要になるケースがあります。
とくに、自身で新たに工事を行った場合は、撤去が前提と考えるのが基本です。注意したいのは、撤去にあたって回線事業者から追加料金が発生することがある点です。費用や撤去方法は事業者によって異なるため、契約時にあらかじめ確認しておくと安心です。
ただオーナーや管理会社の了承が得られれば、設備を残したまま退去できるケースもあります。工事を実施する段階から退去時を見据えて、撤去の要否についても事前に確認しておくとよいでしょう。
3. 許可が得られない場合は代替案を選ぶ
なかにはオーナーや管理会社から工事の許可が得られないケースもあります。そんなときは光回線の代替手段として、ホームルーターやモバイルルーターの利用が有効です。
ホームルーターは、工事不要でコンセントに挿すだけで使える機器です。通信も比較的安定しており、工事が難しい物件や短期間だけ利用したい場合に適しています。モバイルルーターはスマートフォンのように充電して使う小型のルーターです。持ち運びができるため、自宅だけでなく外でもネットを使いたい人に便利です。
それぞれの特性を踏まえて、利用目的や通信環境に合った方法を柔軟に選ぶことがポイントです。
まとめ
光回線の工事が必要かどうかはケースバイケースです。すでに設備が整っている物件であれば、簡単な工事で済んだり、工事自体が不要なケースもあります。一方で、設備があっても希望する回線事業者が対応していない場合は、別の回線を引き込む工事が必要になることもあります。
このうち工事が必要な場合には、オーナーや管理会社の許可が不可欠です。その際、工事内容や原状回復の対応について丁寧に説明することが、スムーズに許可を得るためのポイントになります。
物件の設備状況と利用したい回線の両方を事前に確認し、状況に応じて柔軟に対応することが、トラブルなく光回線を導入するためのカギになるでしょう。
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